土壌汚染対策法や土壌環境基準に基づく土壌分析を行っています。また、建設発生土（残土）分析も対応が可能です。
専用の前処理室、分析室を設け、大量の試料を「正確」「迅速」に分析する体制を整えています。
グループや提携機関との連携を図りながら、調査の立案から汚染確認後の対策まで、一貫した土壌調査業務を提供します。

土壌汚染対策法では、有害物質を使用・処理していた特定施設の使用を廃止した時、3,000㎡以上の土地の形質変更の時（土壌汚染のおそれのあると都道府県知事が場合）、または土壌汚染が存在し人に暴露する可能性がある場合、土壌汚染調査を実施しなければなりません。
また、土木工事や建築工事などによって発生する建設発生土は、搬出前に分析し、有害物質を含有していないことの確認が義務付けられています。

土壌汚染対策法に基づく分析

• 土壌ガス調査に係る分析（平成15年環境省告示16号）
• 地下水に含まれる調査対象物質の分析（平成15年環境省告示17号）
• 土壌溶出量調査に係る分析（平成15年環境省告示18号）
• 土壌含有量調査に係る分析（平成15年環境省告示19号）

土壌環境基準に基づく分析

• 土壌の汚染に係る環境基準の分析（平成3年環境庁告示46号）

農用地土壌汚染防止法に基づく分析

• 農用地の土壌の汚染防止等に関する分析（カドミウム・銅・砒素）

建設発生土（残土）関する条例・受け入れ適合基準に基づく分析(残土分析)

その他、土壌に関連する分析

• 土壌中の特定有害物質が自然的原因によるものかどうかの判定方法環水土第20号[PDF]