A測定による平均的濃度の把握

A測定は、作業場全体における有機溶剤濃度の平均的な状態と空間的な分布を把握するための測定です。測定点は無作為に選定する必要があり、一般的には6m以下の等間隔で設定します。床面から50cm以上150cm以下の高さで測定を行い、作業場の空間的な濃度分布を評価します。測定は作業が行われている時間帯に実施し、通常の作業状況下での濃度レベルを把握します。

また、環境空気の時間的変動を加味した測定結果を得るために、最初の測定点のサンプリング開始から最後の測定点のサンプリング終了までの時間が1時間以上となるようにします。

B測定による高濃度箇所の特定

B測定は、A測定を補完する目的で実施され、有機溶剤の発散源に近い場所や労働者の曝露濃度が最も高くなると予想される地点で行います。発散源での作業が行われる時間帯に、その作業位置において10分間の測定を実施します。この測定により、作業場内で最も濃度が高くなる可能性がある箇所を特定し、適切な管理対策の必要性を判断します。

個人サンプリング法の適用

近年導入された個人サンプリング法では、従来の定点測定に代わり、労働者の身体に試料採取装置を装着して測定を行います。C測定（A測定相当）では労働者の全作業時間を通してサンプリングし、D測定（B測定相当）では高濃度曝露が想定される作業時に15分間のサンプリングを実施します。この手法により、労働者の実際の曝露状況をより正確に把握できます。

測定結果は作業環境評価基準に基づいて第1から第3管理区分に分類され、必要に応じて改善措置を講じる必要があります。

主要有機溶剤の管理濃度基準

代表的な有機溶剤の管理濃度について説明します。これらの数値は、作業環境評価の判断基準となります。

• トルエン：20ppm
• キシレン：50ppm
• アセトン：500ppm
• メタノール：200ppm
• メチルエチルケトン：200ppm

特別有機溶剤については、発がん性のリスクを考慮してより厳格な管理が求められます。以下のような低い数値が設定されています。

• エチルベンゼン：20ppm
• クロロホルム：3ppm
• ジクロロメタン：50ppm
• テトラクロロエチレン：25ppm

管理区分による作業環境の評価

測定結果は第1から第3管理区分に分類されます。第1管理区分は適切な管理状態、第2管理区分は改善余地あり、第3管理区分は直ちに改善が必要な状態を示します。第3管理区分では局所排気設備の設置や作業方法の見直しなど、具体的な対策を講じる必要があります。

混合有機溶剤の評価方法

有機溶剤を2種類以上含有する混合物を使用する作業場では、各有機溶剤の測定濃度をそれぞれの管理濃度で除した値の合計が1を超えないことが求められます。この計算式により、複数の有機溶剤による複合的な影響を適切に評価し、労働者の健康保護を図ります。

測定頻度の基本原則

法定測定頻度は「6か月以内ごとに1回」と定められていますが、これは最低限の要件です。作業環境の状況や使用する有機溶剤の種類、作業内容の変更などに応じて、より頻繁な測定を実施することが推奨されます。とくに新しい有機溶剤の導入や作業工程の変更、換気設備の改修を行った場合には、変更後速やかに測定を実施し、作業環境への影響を確認することが必要です。

測定頻度に影響する要因

作業内容による頻度調整

塗装作業や印刷作業など、有機溶剤の発散源が移動する作業や、密閉された空間での作業を行う場合には、通常よりも頻繁な測定が必要になることがあります。季節による換気状況の変化や、作業量の変動が大きい場合にも、追加的な測定を検討する必要があります。

管理区分による対応

第3管理区分に該当した場合には、改善措置を講じた後に速やかに再測定を実施し、改善効果を確認する必要があります。第2管理区分でも、継続的な監視のために測定頻度を増やすことが効果的です。

適用除外認定と測定免除

有機溶剤の使用量が少量で、作業環境中の濃度が許容濃度を超えない場合には、所轄労働基準監督署長の適用除外認定により、作業環境測定の実施義務を免除される場合があります。ただし、認定には詳細な使用実態の報告と審査が必要であり、認定後も定期的な報告義務が課せられます。

測定の計画的な実施により、労働者の健康保護と法令遵守を行えます。